言霊・楽習社(がくしゅうしゃ) ~心豊かに、言葉を生み、人生を潤す~
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9月1日は18歳以下の自殺特異日・・自殺したいと思うほどなら学校は休めばいい・・9月1日学校を休み新たな道が開けた女性がいる

今日は、2017年(平成29年) 9月1日 金曜日

今日から小中高校の2学期が始まる学校も多いと思うが、
残念ながら9月1日は18歳以下の自殺の特異日になって
しまっている。

内閣府が平成25年(2013年)までの42年間で
18歳以下の自殺者の1万8048年の自殺日を調べたところ
9月1日が131日と圧倒的に多い自殺者を出していた。

おそらく、抱えていた精神的な負荷の蓄積が
夏休みが終わり学校が始まるのにあたり自殺の引き金に
なってしまうのだろう。

青森県で昨年2学期の始業式の翌日に
いじめを原因だと思われる自殺した女子中学生の方がいた。
その女性は夏休みの終わりごろ、頭痛をたびたび訴えていた。

死にたいと思うくらいなら学校は行かなくていい!!
家で引きこもって、自分の好きなように過ごせばいい

学校に行かなくても将来の道はある

このような事例があるので引用

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
夏休み明けの登校「つらければ休んで」 自殺防止へ団体がメッセージ
(ハフィントンポスト 朝日新聞提供 2017年8月30日9時24分)


■母の「行かなくてもいい」に救われた

 「学校に行きたくない......」。東京都内に住む富山雅美さん(28)は、
中学に入学してから同級生に無視されたり、「嫌い」と陰口を言われたりするようになり、
初めてそう思った。

 次第に同級生の声を聞くのが怖くなり、
「飛び降りたら楽になるのでは」と思うほどに。耐えきれず、
夏休み直前に「もう学校には行かない」と母に話すと、
「気持ちわかるから、行かなくてもいいよ」と言われて救われたという。

9月1日から登校しなくなり、翌年からフリースクールへ。不登校の子どもたちが
明るく過ごしているのを見て、「学校へ行けないことをマイナスに
とらえなくていいんだ」と思えるようになった。
不登校経験者らを受け入れる都立高校を経て大学で社会福祉を学び、
今、私立中学校でスクールソーシャルワーカーとして働いている。

 「私も中学生の時、つらくて死にたいと思ったことがあるけど、
今すごく充実している。必ず幸せだなと思える時が来ると思うので、
一人で抱え込まず、大人を頼ってほしいです」(杉山麻里子)

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

というように、自殺を思うほど学校に行きたくなくなり
母親がそれを理解してくれて、学校に行かず
フリースクールから高校そして大学進学そして就職をしている。

さて、悩みを抱えたら誰かに相談する。近くにいなければ
公的機関の24時間相談電話ダイヤルがある。

24時間子供SOSダイヤル
電話番号は 0120-0-78310(なやみ言(い)おう)



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核ミサイル開発を進める北朝鮮に石油禁輸・海上封鎖はできるのか・・・・かつて、アメリカから石油禁輸をされたそのアメリカに戦争をしかけた国があった

今日は、2017年(平成29年) 8月30日 水曜日

昨日、午前6時過ぎ、北朝鮮が東北・北海道方向へ
ミサイルを発射したとして、
全国瞬時警報システム(Jアラート)で速報が流れた。

まあ、その時、北朝鮮は日本ではなく、
アメリカへの威嚇として、ICBM(大陸間弾道ミサイル)
の発射実験をしたのかなと思い、
まあ、日本を狙って着弾することはないだろうと
思いながら、マスコミ各社がどのように報じるかに興味が
あったので、チャンネルをザッピングしてしていた。

結局は、昨日発射されたミサイルは
ICBMではなく火星12号という
中距離弾道ミサイルの発射であった。

河野外務大臣は北朝鮮が予告している
グアム方面ではなく、北日本方向にミサイルを発射した
ことについて、北朝鮮がアメリカの反応を恐れて
「ひるんだ」と言っていたが、
昨日の発射は、グアム方面へのミサイル発射の予行演習を
兼ねている可能性があり、あまり北朝鮮を刺激するような
余計なことは言わない方がいいのではと思った。

度重なる国連安保理での経済制裁も効果なく、
北朝鮮がミサイル発射を繰り返す状況であるが、
対応策として、戦争回避のためにも
とりあえず北朝鮮をインドとパキスタンと同じく
核保有国として認めるこという意見がある。

それはアメリカ政府がその選択肢を認めるか否かである。
インドはかつて核兵器保有国である中国に対抗すること
パキスタンと現在も継続している領土紛争に対抗するため
インドは核兵器を保有し、パキスタンはそのインドに対抗するため
核兵器を保有した。インドとパキスタンはアメリカと敵対している
わけではないが、北朝鮮はもろアメリカと敵対していて、
アメリカ本土を核攻撃できる能力を保有しようとしている。
もし、アメリカに敵対する北朝鮮の核保有をアメリカが認めると
トランプ政権が厳しい対応を示しているイランの核保有を認める
口実にも使われかねず、そう簡単にアメリカ政府が核保有国としての
北朝鮮を認めるわけにはいかない。

ただ、北朝鮮は1~2年以内に、
ニューヨークやワシントンのあるアメリカの東海岸への
核ミサイル攻撃能力を保有する可能性が高まっていて、
それはアメリカ政府としては食い止めたいところである。
そうすると、より北朝鮮を決定的に追い込むためには
中国からの北朝鮮への石油禁輸をしてもらい、
また、海上からの石油輸送阻止のために海上封鎖をするという
選択肢が出てくる。
まず、海上封鎖であるが、「海上封鎖をしてはならない」という
朝鮮戦争休戦協定違反となり、北朝鮮に対米開戦の正当性の口実を
与えることとなる。
そして、中国からの北朝鮮への石油禁輸で、北朝鮮の国家崩壊に
つながり、中国から見れば、アメリカとの同盟国である韓国との
緩衝国の機能がある北朝鮮のエリアがアメリカ側の勢力下になる
ことは避けたいところであり、また、大量の北朝鮮難民が中国に
押し寄せ、中国東北部の朝鮮自治区に定住して、それがやがて
朝鮮民族主体の国家への分離独立運動などにつながると、それは
中国の領土保全という核心的利益を損なう事態に将来発展する
恐れがあり、北朝鮮の国家崩壊につながりかねないような
石油禁輸は中国としてはそう簡単にやれそうでもないである。

アメリカと中国が妥協できる内容として考えられるのは、
アメリカが北朝鮮指導部暗殺の斬首作戦を実行して、
北朝鮮の新政府には、核兵器とミサイルを廃棄させ、
親中国政権を作る。北朝鮮には米軍を置かない。
南北朝鮮が統一されたら、韓国の米軍を撤退させるという
密約を交わすぐらいだろう。
ただ、実際そのような内容の密約ができるかどうかわからず
ずるずると現状のまま北朝鮮の現体制が続き、
結局はアメリカ東海岸の核攻撃保有能力を保有してしまい
アメリカは表立っては、北朝鮮の核保有は認めないといいつつも
北朝鮮の核保有を黙認して、お互いを威嚇して非難しあう
八百長のプロレスのような舌戦を何年も繰り返し続けるだけに
なるかもしれない。

さて、石油禁輸ということで世界史を振り返ると、
かつて、アメリカから石油禁輸を食らって、そのアメリカに
戦争をしかけた国があった。その国とは、大日本帝国である。
1941年8月にアメリカのルーズベルト大統領は
日本に対して全面石油禁輸に踏み切り、
日本の経済的な息の根を止めようと試みたが、
その4ヵ月後、追い込まれた日本は「日米開戦日本必敗」ということを
わかっていながら、奇襲攻撃で短期決戦に持ち込めば
勝てる可能性があるという淡い期待を抱き対米開戦に踏み切り、
第2次世界大戦をアジア太平洋に広げたのであった。

このように日米開戦に至る歴史をふりかえると、
北朝鮮に対する石油禁輸は、逆に追い込まれた
北朝鮮が開戦の意図を持つ
きっかけになったりするかもしれない。


テーマ:北朝鮮問題 - ジャンル:政治・経済


万引き事件を起こした女子マラソン元日本代表選手は摂食障害だった・・・・摂食障害患者による万引きには刑罰よりも治療を、厳罰で刑期を長くしても再犯防止につながらない

今日は、2017年(平成29年) 8月26日 日曜日

女子マラソン元日本代表選手だった女性が
万引きで窃盗罪で逮捕される事件があったが、
それについて、ジャーナリストの江川昭子さんが
万引きの背景に彼女自身が摂食障害を患っていたことが
関係があるのではないかということで、
拘留中のその女性に面談してインタビューをしていた。
江川昭子さんの記事から引用する。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
女子マラソン元日本代表の万引き事件からみる、女子アスリートと摂食障害の問題
(2017年8月22日 20時47分)


コンビニエンスストアで万引きした疑いで逮捕された、
女子マラソン元日本代表選手の
原裕美子さんが、現役時代から摂食障害を患っていたことが分かった。
万引きは、摂食障害にしばしば伴う問題行動として知られており、
専門医は「摂食障害患者の万引きの多くは、症状の1つ」と指摘している。

「体重が減ったら調子がよく……」

 私(江川)は22日、勾留先の警察署で、原さんと面会。
その際、原さんは京セラに在籍していた時に、
摂食障害を発症していたことを明かした。
 ストレスからの過食。体重制限もあり、
体を重くしないために嘔吐するようになったのがきっかけだった。

「吐くと体重が減って、調子がよく、いい成績が出た。それから、
(嘔吐を)やめるのが怖くて……やめられなくなった」(原さん)

(中略)

「摂食障害による万引きの典型」と専門医

店内には、ぱっと見ただけで10台の監視カメラが設置されている。
万引きした商品のうち、パンやおにぎりの棚はレジのすぐ前だ。
外の駐車場に向けてもカメラは数台設置されている。
 その映像が、逮捕の決め手になったのだが、原さん本人は、
格別カメラの存在を意識せず、店員の目も気にしていなかったようだ。

 「摂食障害による万引きの典型ですね」――そう指摘するのは、
日本摂食障害学会副理事長の鈴木眞理医師(政策大学院大学教授)だ。

「一般の窃盗犯は、盗んだ後に見つからないことに気を遣うが、
摂食障害ゆえに万引きをする人は、盗るということだけで頭がいっぱいで、
見つからずに逃げるところまで頭が回らない」

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

ということだが、万引き事件を起こした
女子マラソン元日本代表の彼女は日本代表に選考された時から
摂食障害を患っていて、彼女の万引きの行動を
「摂食障害による万引きの典型」と専門医は指摘しているが、
どうして、摂食障害患者が万引きの罪を犯してしまうのか
江川昭子さんの別の記事を引用する。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
【塀の中の摂食障害】女子刑務所の患者増加~
彼女たちはなぜ万引きを繰り返すのか
(2017年8月16日 10時00分)


万引きをする時に所持金があった者が8割。買おうと思えば買えたのに、
万引きを繰り返す。動機としては
「どうせ食べて吐いてしまうのだから、
自分のお金を使うのはもったいない」
「お金がいくらあっても(過食のために)足りないし、
少しでも節約したいから」と、いかにも自己中心的な理由が並ぶ。

 けれど彼女たちの多くは、子どもの頃はどちらかと言えば「いい子」で、
道徳心も人並み以上に強い方だという。

 なぜ、摂食障害になると、当たり前の倫理観をうち捨てて、
万引きに走ってしまうのか。先の鈴木はこう語る。

「摂食障害の患者は、食べても吐いてしまうので、
脳が飢餓状態にあります。それに、食べ物やお金を貯め込んで
おかないと不安で仕方がない。摂食障害により、食べ物に執着する一方、
認知機能が落ち、善悪の判別力や抑制機能が低下するため、
目の前に食べ物があると衝動的に手が出てしまう。
摂食障害患者の万引きの多くは症状の1つ、と言えます」

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

ということであるが、摂食障害患者による万引きの再犯も
多々ある。そのある女性は複数回服役して、
服役する度刑期は長くなるが、
それでも、出所後、何かのきっかけで、無意識のうちに
万引きをしてしまっていて、気が付いたときには警備員に
捕まってしまっていたということがあるようだ。

これを思うと、厳罰で刑期を長くしても効果が無いということであり、
税金の費用対効果が乏しいということである。
ある意味、薬物事件で繰り返し同じ人物が摘発されるのと同様である。
摂食障害患者による万引きの場合、
刑罰で厳罰に処するよりも、治療入院させるというように
治療を主眼にした対処の方が良いのではと思う。

当ブログの関連記事

覚せい剤使用者に対しては、刑罰よりも治療と保護という視点を

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人魚のモデルになったジュゴンが沖縄県・辺野古の米軍基地埋め立て工事を止めることになるのか?・・・・新基地中止の是非、米審理へ ジュゴン訴訟、連邦高裁が差し戻す 

今日は、2017年(平成29年) 8月24日 木曜日

人魚のモデルになったとされたジュゴンの存在が、
沖縄県の辺野古米軍基地建設停止をもたらす可能性があるのだ。

それは、アメリカでの訴訟で、次のようなニュースがあった。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
新基地中止の是非、米審理へ ジュゴン訴訟、連邦高裁が差し戻す 原告主張一部認める
(琉球新報 2017年8月23日 6時30分)



名護市辺野古での新基地建設が国指定の天然記念物ジュゴンに影響を与えるとして、
日米の保護団体が米国防総省に工事の中止を求めた米ジュゴン訴訟で、
米サンフランシスコ第9巡回控訴裁判所(連邦高裁)は21日(現地時間)、
米裁判所には工事中止を命じる権限がないとして訴えを棄却した一審の判断を破棄し、
同連邦地裁へ差し戻した。

(中略)

今回の判決を受け、国防総省には工事がジュゴンに与える影響について県や地元住民、
環境保護団体などの利害関係者と協議し、ジュゴンの実効性ある保存法を明示する必要性が
出てくる。現時点で国防総省は判決への見解は示していない。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

ということであるが、
ジュゴンは、生息数が減少したため国際保護動物に指定され、
また、沖縄周辺の南西諸島のジュゴンに関しては、日本哺乳類学会が
絶滅危惧種に指定している。

日米の自然保護団体などが2003年に
沖縄県の辺野古埋め立てによる米軍基地建設は、
ジュゴンへの生態への影響評価や保護が不十分で
米文化財保護法(NHPA)に違反するとして、
新基地建設の差し止めを求める訴訟で米国で提訴した。

2015年にサンフランシスコの地裁が
外交政治上の問題を理由に原告の請求を却下したが、原告が控訴して、
サンフランシスコ第9巡回控訴裁判所(連邦高裁)が
このたび、原告の請求を認めて、地裁での裁判をやり直しを命じたのである。

原告側の狙いは、
原告側の主張をアメリカの司法手続きで認めさせることで
辺野古米軍基地の新設工事を止めることである。

辺野古基地の建設は日本政府が行うが、米軍基地に入る必要がある。
日米地位協定により、アメリカには
「排他的管轄権」があり、米軍基地に入るには、アメリカの許可が必要となるが、
もし、辺野古埋め立てによる基地建設が米文化財保護法(NHPA)に違反すると
なれば、日本政府が埋め立て工事のために米軍基地に入る許可を得ることが
できなくなる。そのように原告側は考えて、ジュゴン保護を用いて
アメリカの司法手続きにより、辺野古埋め立てによる米軍基地建設を阻止
しようとしている。


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「子育てシェアハウス」の取組みに否定的意見多数とのことで、かつての日本は村全体で子育てをしていたものですがね・・・ちなみに、「村全体」で子育てをする背景にエロティックな理由があったとも

今日は、2017年(平成29年) 7月30日 日曜日

シェアハウスにおける育児のシェアの取り組みについて
否定的コメントが多数寄せられたという
記事を見て、私はそれに驚いてしまった。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
「子育てシェアハウス」に思わぬ反論、これが日本の「しんどさ」か…
(with news 2017年7月26日 永田篤史 朝日新聞記者)


7LDKの家にシェアハウスとして11人で住み「育児のシェア」をしようと
している取り組みを紹介する記事を書いたところ、思わぬ数の否定的な
コメントが寄せられました。「事故があった時の責任は?」
「自分たちだけで育児ができないなら子どもを作るなと思う」。
コメントからただよう「しんどさ」について、記事で紹介した
出産予定の女性と、同居する女性と一緒に考えてみました。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

という記事だが、それに否定的な意見が多数と聞いて、
否定的な方々は、核家族が大多数になった現在の子育てスタイルしか
知らない。過去の日本の歴史を知らないのではないかと思った。

それは、かつて、日本が地域共同体的な絆が深かった時代では
「村全体」「地域社会」で子育てを支える仕組みが自然と
できていたものだった。

だから、「子育てシェアハウス」というのは
かつての日本の「村全体」で子育てを支えてきた仕組みの
現代版みたいなものだろうと直感的に思ったのだが、
それに対する否定的コメントが多いというのは、
そのような「村全体」で子育てを支えてきた歴史が
あったことを知らない人たちか、それを知っていても
それがない現状で慣れてしまって、核家族で子育てをするのが
当然だと思い込んでしまったいるのだろうかと思ったりした。
「子育てシェアハウス」を否定することにより、
子育て支援の社会的厚みを阻害することとなり、
結局、自分で自分の首を絞めていることになるのでは
なかろうか?

ちなみに、かつての日本社会において、
「村全体」で子育てをするとことに
なった理由に、かなりエロティックな背景があるとも
言われている。
それは、かつての日本の村社会では、
男女のセックスについてはかなり開放的で
不特定多数の男女が交わることが多く、
そうなると、
「あの娘さん身ごもったようだが、父親は誰やねん?」と
なり、「そうしたら、村全体で育てましょうか」となったとか。

昔の村社会では、男は15歳になると村にある
若衆宿に入って、
同じ村の年上の女や娘からセックスについて、
実践的に教えてもらっていたそうだ。
地域によっては、昭和40年代までその風習が残っていたという。

さあ、少子化晩婚化対策で行政が婚活・お見合い活動をサポート
しているというが、そんな生温い対策ではなく、
かつての若衆宿システムの復活までやりなはれ(笑)


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